働く個人は、自分のいまの市場価値を客観的に知ることが大切だ

羽生：ところで、働く個人のほうは、人的資本経営にどう対応したらいいんですか？　私自身も参考にしたいと思います。

岩本：組織に甘えず、「自律性」を高めることが求められます。青山学院大学の駅伝チームは「自立から自律へ」というテーマを掲げていますが、ビジネスパーソンもまさに同じことを目指す時代になりました。自律性の高い個人は、いまの企業が物足りないなら、転職すればいいと考えるでしょう。そういう個人が増えれば、企業は否が応でも人的資本経営に舵を切ることになるはずです。

羽生：私の知る範囲では、いまの20～30代の若い世代では「将来こうなりたいから、このスキルと経験が必要。なので、いまこの会社に務めています」と、自分の目標に合わせて企業を選ぶ視点を持つ人が出てきましたね。

徳谷：将来の目標に合わせて、自律的に機会選択ができることはとてもいいと思います。ただ、それには同時に、価値を出すという責任も伴います。社内の看板を外した時に「自分はどんな価値が出せるのか」「どうありたいのか」ということに、受け身ではなく、真正面から向き合うことなのだと思います。
特に若いうちに、非連続な成長の機会、ストレッチの機会を得てさまざまなチャレンジを繰り返すことが、成長の原動力になります。

そのうえで、社外の転職サービスなどを活用して、自分が他社からどのように評価されるかを探ってみることをお勧めします。キャリアコンサルタントと面談したり、実際に転職活動をしたりして、現時点での自分のスキルや実績が、社外でどのように評価されるのか、そしてどの点が評価されないのかをよく確かめるのです。

私が言っているのは、転職しましょう、ではなく、あくまでも「自分のいまの市場価値を客観的に知りましょう」ということです。なぜなら、自分の市場価値がわかれば、これから社内でどのスキルを身につけたらよいか、どのキャリアを選んだらよいかが見えてくるからです。

もう一つ付け加えると、企業側も個人の自律任せにすればいいというわけではありません。一人ひとりの意志や自律を育むような仕組みづくりも必要です。人材価値を最大化することによって、持続的な企業価値を最大化することが人的資本経営です。個人の意思や動機を引き出し最適な機会提供により企業価値を最大化することと、個人の自己実現を、いかに両立できるかが企業に問われています。個人のほうも、自分がこの会社で何を成し遂げるのか、それに必要な能力やスキルはどうやったら身につくのかを考えながら、自ら主体的に動けるようになるのが理想ですね。

（第4回につづく）