CHROとはChief Human Resource Officerの略称で、「最高人事責任者」の意味である。CEO（Chief Executive Officer：最高経営責任者）やCFO（Chief Financial Officer：最高財務責任者）と同じ「CxO（“x”にはこのほかにMarketing、Digital、Administrationなど企業における機能が入る）」の一角であり、他のCxOとともにCEOのパートナーとして企業経営を執り行う。とりわけ、企業経営におけるゴール達成や課題解決を人材面から支援するのがCHROだ。CHROという言葉のほかに、CHO（Chief Human Officer）、CPO（Chief People Officer）という言い方をする企業もある。

最近はCHROを設置する企業が増えつつあるが、その実態はさまざまだ。以前から日本の企業にも置かれていた「人事部門を管掌する取締役」にそのままCHROという呼称をつけただけ、というケースもあれば、人事本部長や人事部長はいても、CHROという役職の人はいないという企業もある。

本来的には、CHROを設置するということは、企業内の人・人事・組織にかかわるさまざまなテーマを、経営課題としてとらえるという意志の表れだ。その意味で、CHROを設置するということと、人的資本の力で企業の成長や目的を果たそうとする人的資本経営を進めるということには強い関係がある。

先に述べたとおり、CHROは他のCxOと同じく経営ボード（CEOのチーム）の一員であり、主たる役割は企業経営におけるゴール達成や課題解決を人材面から支援することだが、CHROには、他のCxOにはない特別な役割もある。それは、経営ボードの人材開発や組織開発を行うというものだ。CFOやCDOなど他のCxOの相談に乗ったり、彼らの能力開発のプランを作ることもあれば、報酬委員会や指名委員会とともに、他のCxOのパフォーマンスを評価し、次のCxOの人選にも関与する。こうした点からいっても、CHROは、従来の人事担当役員とは異なる、より大きな責任と権限を持つポジションである。