人的資本経営ラボGROWIN' EGG

人的資本経営のベースは「期待」と「機会」と「主体性」

創刊1周年記念特集:大久保 幸夫さんに聞く(2)

2023年、人的資本情報開示の義務化がいよいよ始まった。しかし、日本企業の人的資本経営はまだ端緒についたばかりである。今後、人的資本経営をどのように実現していけばよいのだろうか。そのヒントを得るため、「人的資本経営ラボGROWIN' EGG」編集長の羽生祥子と副編集長の石原直子は、大久保幸夫さんにインタビューした。大久保さんは、リクルートワークス研究所の所長を20年以上務めた、キャリア論やマネジメント論の専門家である。現在は「企業が人的資本経営を実現する方法」を組み立てている真っ最中だという。その方法のベースとなる考え方、見方を教えてもらった。(今回は前後編のうち後編)
●お話を伺ったのは
株式会社職業能力研究所
代表取締役
大久保 幸夫さん

聞き手 羽生 祥子、石原 直子(「人的資本経営ラボGROWIN’ EGG」編集長・副編集長)
文    米川 青馬

――「企業が人的資本経営を実現する方法」とは、具体的にどのようなものですか?

大久保私たちはいま、人的資本経営を実現する方法のストーリーや人材戦略をセットで用意しているところです。この全セットを一気に導入すれば、企業は人的資本経営の第1歩をすぐに歩み始められるでしょう。このセットは、多くの企業にとって違和感のない内容になっているはずです。なぜなら、人的資本経営は本来、誰もが目指してきたもので、働き方改革やダイバーシティ推進などの根本理念にあたるものだからです。企業ごとにセットの内容や導入方法は多少変わりますが、基本セットはどの企業も共通で使えるはずです。

「セットでの導入」を強調しているのは、人事制度や施策というものは、すべてつながっているからです。ですから変革するなら、一気にまとめてやることが欠かせません。徐々に変えていくのはかえって難しいのです。うまくいけば、スムーズな変革が実現します。ですから私は、CEOさえ決断すれば、人的資本経営はすぐに着手できるようになる、と言っているのです

人的資本経営の実現には、CEOの決断が不可欠

――そのとき、CHROはどのように動けばよいのでしょうか?

大久保人材戦略の変革セットを自社に適応させ、その会社らしい人的資本経営の全体像を描くのはCHROの役目です。そのためには、CHROが人事組織戦略だけでなく、経営戦略やビジネスの仕組み、数値などを深く理解し、CEOと密にパートナーシップを組む必要があります。今後は、経営戦略に関する経験を豊富に持った人材がCHROになるのがベストかもしれません。

  • 大久保 幸夫氏 株式会社職業能力研究所/代表取締役


    ㈱リクルートフェロー兼ワークス研究所アドバイザー、財務省コンプライアンス推進会議アドバイザー、(一社)人材サービス産業協議会理事などを兼ねる。㈱リクルート専門役員、リクルートワークス研究所所長、内閣府参与などを歴任。マネジメント論、キャリア論、人事管理、労働政策などが専門。
    主著に『一人ひとりを幸せにする 支援と配慮のマネジメント』『マネジメントスキル実践講座』『キャリアデザイン入門(Ⅰ)(Ⅱ)』『会社を強くする人材育成戦略』などがある。