ESGとは、環境（Environment）・社会（Social）・ガバナンス（Governance）の３要素の頭文字をとった言葉で、地球全体でさまざまな解決すべき課題があるなかで、企業などの経済活動においても、より一層重視すべき観点としてあげられるものだ。2006年4月、当時の国連事務総長だったコフィー・アナン氏が、持続可能な地球社会を形成するためには、経済活動の主体（つまり、企業と投資家）の行動原則を変えていく必要があるとして「責任投資原則（PRI：Principles for Responsible Investment）」を提唱した。この中で、投資家が企業を評価すべき観点としてESGが紹介されたことで、この言葉は一気に知られるようになった。

ESG投資は、投資家が投資判断をするにあたって、投資先候補のESGに関するふるまいや実績をその材料にするという投資行動のことを指す。企業が自社の成長や利益を追求するのは、最大のステークホルダーであるとされる投資家（株主）がそれを求めているからであるといえる。投資家が企業に求めるものを変えれば、企業の行動も変わるのだから、投資家は地球の持続的繁栄に対して責任を持つ者として、企業の行動変容に働きかけるべきである、というのがアナン氏の主張であり、それを実践するのがESG投資であるといえる。ESGを顧みない行動をする企業は長期的に業績が悪化する可能性が高いため、投資家がESGの観点から企業を調査・吟味することは、経済的な観点からも、十分に合理的であるといえる。

人的資本経営は、ESGのS（Social、Society）の一角をなす従業員のことを、企業がどのように考え、どのような状態にしようとしているのかを重視する経営であるため、人的資本経営への関心の高まりは、ESGと深い関係があるといえる。
ちなみに、S（Social、Society）は、「企業を取り巻く社会」を指すので、従業員のほかに、顧客、サプライヤー、地域住民、地域社会などに対しても企業がどのようにふるまうかが含まれる。

なお、同じく国連によって広く知らしめられた概念としてSDGs（Sustainable Development Goals＝持続可能な開発目標）がある。SDGsは国家や政府、住民などさまざまな主体にも行動を求めるものであるが、ESGは上述のとおり、企業や投資家など、特に経済行動の主体に対して求められる規範概念であるといえる。