「既に取り組んでいる」が60％、「今後予定している」が25％

エッグフォワードが2022年6月に実施した「人的資本開示に関する上場企業の実態調査」では、上場企業の経営者・役員・経営企画・IR担当に準ずる人104名にインターネット上で回答してもらいました。「あなたの企業／お勤め先では、『人的資本の情報開示』に取り組んでいますか」という問いに対し、60％の人が「既に取り組んでいる」、25%の人が「今は取り組んでいないが、今後予定している」と回答しており、85％が人的資本情報の開示に向けてアクションを起こすか、起こそうとしていることがわかりました。

「人的資本の情報開示に取り組んでいる」との回答は6割（n=104）

開示にあたりなんらかの課題を感じているのは94％

一方で、「既に取り組んでいる」「今は取り組んでいないが、今後予定している」との回答者のうちの94％が、人的資本の情報開示の取り組みに関してなんらかの課題を感じていることも明らかになっています。 

「開示の取り組みに課題を感じている」との回答は9割を超える（n=89）

人的資本に関する情報を開示していく必要性はわかっているものの、「ヒト」という無限の可能性のある資本を、どのようにとらえて、いかにわかりやすい情報として公開すべきか、どの会社も手探りで進めている現状がうかがえます。